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第33回日本受精着床学会総会での学術講演のご報告、並びに書籍出版のお知らせ

2015.11.26

第33回日本受精着床学会総会での
学術講演「胎児診断による減胎手術
−総減胎手術1,130例中の最近例において−」のご報告、
並びに書籍『多胎一部救胎手術(減数・減胎手術)』出版のお知らせ


 1986年に諏訪マタニティークリニック院長根津八紘医師が減胎手術を公表してから約30年。
 不妊治療だけでなく自然妊娠でも起こる多胎妊娠に対し、公式ガイドラインのないまま各地で減胎手術がおこなわれるようになりましたが、その実態は未だ明らかとされておらず、施術の成功率が50%という話しもあるようです。他院において失敗、その後当院に訪れるような方もでてくるようになりました。
 この度の第33回日本受精着床学会にて、30年に渡り蓄積した減胎手術症例、新たに出現している問題に関して発表致しました。また、手術手技などや考慮すべき点をまとめた医療者向け書籍書籍『多胎一部救胎手術(減数・減胎手術)』を出版致します。
多胎妊娠に直面し、悩み苦しみ、全胎の妊娠継続は不可能とする患者さんを前に、一人でも多くの子をこの世に誕生させたいという思いでおこなってきた減胎手術。より安全な施術をと努めてきたことの集大成です。また、患者さんが、自分たちと同じ立場になった人たちのために少しでもお役に立てればと施術後(出産後)にアンケートに答えてくださった予後のデータも含まれています。
 現状は、公式のガイドラインもなく、施術のトレーニング体制もありません。安全性が担保された手術をおこなうことはもちろん、これからの若手医師たちも安心して取り組めるために、法改正やガイドラインの整備に向けて国や学会に動いていただきたい、その一助となりましたら幸いです。

■減胎手術とは
 減胎手術とは、「多胎妊娠において、胎児の数を減らし母子ともに安全に妊娠を継続させ出産に導く」ための手術です。そもそも子どもを望まなかったケースにおける人工妊娠中絶とは異なり、子どもを望んだ結果2胎以上の多胎妊娠となり、そのまま全胎の妊娠継続をすることができず、やむを得ずおこなう手術です。

■多胎妊娠とは
 多胎妊娠は、自然界においてもある一定の確率で起こりますが、不妊治療による多胎が1970年代より問題となってきました。多胎妊娠を防ぐために体外受精による胚移植数を制限するなどの対応がなされてきましたが、ゼロになることはありません。また、排卵誘発剤による多胎も未だ多く発生しています。多胎により母体だけでなく胎児のリスクも高まります。

■表題の「多胎一部救胎手術」とは
 減胎手術では、胎児の数を減らすことが事実としておこなわれますが、命をのこすため、安全に出産が行われるためにおこなう施術です。生まれてくる子どもたち、これから減胎手術を選択していく方々、施行する医師たちに向けて希望ある術名にいたしたく「多胎妊娠において一部胎児を救け無事に出産に至らすための手術」として、書籍のタイトルにこの名称を用いました。

<諏訪マタニティークリニックのデータ>
■施術例数
 1986〜2015年6月30日までの間に、1,130例(他院からのケース1046例、当院のケース84例)に減胎手術をおこない、1,500人以上の子どもが誕生しています。

■施術基準
妊娠22週未満であり、
1)多胎の妊娠・出産が母子双方に危険を及ぼす可能性がある場合
2)すでに子どもがいて、多胎の養育が母体に悪影響を与える場合
3)胎児診断の結果、カウンセリングを経ても多胎の養育を不可能とする場合
において、医学的判断に基づき施術をおこないます。
妊娠11週が施術の適期と考えます。

 残す胎児は、基本2胎を残すこととしますが、2胎を妊娠出産育児するに耐え得る能力が母体に乏しい場合は1胎のみを残すことも可とします。
施術がおこないやすい場所などの医学的判断に基づき、その上でより発育良好と思われる胎児を残します。
 胎児診断をふまえた上での施術を希望される場合は、診断後に施術をおこないます。
 
胎児診断をふまえた施術について
 減胎手術1,130例中、胎児診断をもとにおこなった症例は57例です(学会発表スライドでは晩期減胎の55例が用いられている)。内訳は、染色体異常が28例、その他の胎児異常(無脳症、胎児水腫などの形態異常など)が29例です。
 当院に胎児診断の結果をふまえての減胎手術を希望して来院される患者さんは、減胎手術ができなければ全胎人工妊娠中絶するしかないと考えておられる方ですので、全胎産む決断をされた方、また全胎人工妊娠中絶をされた方に関しての実態はわかりません。

背景>
 近年の出生前診断(胎児診断)の技術の発展にともない、多胎の一部の胎児に異常が見つかり減胎手術を希望され来院するケースがでてきました。当院では胎児の性別や異常を理由とした減胎手術はおこなわない、あくまで胎児数が多く、安全に出産に至ることが難しいケースにおこなうべきと独自のガイドラインを定め遵守してきましたが、年々問い合わせが増え、多胎の上にさらに障害をもつ子をこの世に同時にむかえることができない、もし減胎手術をおこなってもらえないなら全胎あきらめるしかないと苦悩するご夫婦を前に、「一人でも多くの子を助けたい」という原点に立ち返り、やむを得ない場合は当事者の意向を尊重し、施術をおこなうようになりました。
(当院では、障害をもって生まれたお子さんとその親のサポート、また地域での障害者支援に力を注いでいます)

 全国的にとても簡便に胎児診断はおこなえるものの、その後の患者フォロー体制がほぼ無い状況です。また、多胎とその後の実態調査もおこなわれていないため、実態はあきらかにされていません。減胎手術がおこなえることを知らずに、全胎人工妊娠中絶を選ぶしか無かった患者さんも多く存在するのではないかと考えます。
 胎児診断とそのフォロー体制の整備や、多胎とその後の実態調査など、学会や国において是非おこなって頂きたいと考えます。
 
 
 2000年日本産婦人科医会 「女性の権利を配慮した母体保護法改正の問題点ー減胎手術を含むー」提言、2004年日本受精着床学会 「減数(胎)手術に関する見解」、2007年日本医師会 「母体保護法等に関する検討委員会答申」などにより、母体保護法の改正を求める見解が出されていますが、そのまま放置されています。新たにおこってきた問題とともに、再度議論が進み、法改正がなされ、公式のガイドラインがつくられることを望みます。
 

諏訪マタニティークリニックでは、データの開示をつづけ、今後もより患者さんのための医療を求めて参ります。

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