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第128回関東連合産科婦人科学会学術集会にて根津院長が講演をしました

2014.10.30

去る10月25、26日に第128回関東連合産科婦人科学会学術集会が、松本市にて開催され根津八紘院長が講演の機会を頂きました。
関東連合産科婦人科学会は、日本産科婦人科学会(日産婦)の地方部会で、日産婦の半分程の会員を擁しています。

会長の信州大学産婦人科教授の塩沢丹里先生による特別企画「我が国の生殖医療の将来への提言」にて、前日産婦理事長で慶應大学名誉教授の吉村泰典先生と当院の根津八紘院長の講演、引き続き会場からの意見も取り入れた討論会が開催されました。

先ず根津院長から「生殖にも男女同権を」というタイトルにて、妊娠・出産・母乳育児において、女性は未だに不平等な立場を強いられていること、生殖障害者への扶助生殖医療の必要性、それに関する日産婦による男女不平等の取り扱いへの指摘をさせて頂きました。一方、吉村先生からは「生殖医療管見」というタイトルにて、不妊治療を中心に日産婦が関わって来た歴史と国内外の現状、そして生まれて来る子どもの権利についての話がありました。その中で、根津院長が過去に除名されることとなった卵子提供に関しては、会として禁止はしていないというお話もでました。

会場も含め種々ディスカッションが続く中で根津院長は「さまざまな問題を国内できちんと考えて公的な制度をつくって欲しい、そのための問題提起してきた」「産婦人科医は一番女性の医療に関わる。日産婦は患者さんのための学会であって欲しい」「当院では特別な治療にはすぐ取り組めるのではなく、約1年の期間をかけてカウンセリングを個々に行い、当事者全員が熟考の上とりくんでいる(例:精子提供なら提供者とその妻、提供を受ける夫婦全てに個々にカウンセリングをおこなっている)」「子どもの幸せを第一にすると誓い取り組んでいる」「子を産んでも育てられない人や、お子さんを望む方への養子縁組などのサポートも積極的に取り組んでいる」などをお伝えすることとなりました。

生殖医療においては生まれてくる子どもの同意を得ることができないことを理解して頂きたい。とのお話しが吉村先生からありましたが、だからこそ、治療の公なルール化とともに子ども(親子)の法的立場と権利を守る法律が整備されることが必要であると、長年訴えて参りました。そして、これは医療であっても人の人生における問題。一部の医師が自分たちの価値観で勝手にルールを決めるのではなく、広く社会の中で議論されるべき問題と考えます。

このような機会が産婦人科の学術集会において開かれるようになった事は、今後への大きな一歩であると感じ、塩沢大会長の企画に感謝すると共に、今後よりこのような機会が多く開かれていく事を期待致します。

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