本日８月６日に第27回日本受精着床学会において、当院の院長根津八紘が「donor eggによる非配偶者間体外受精137組に関する検討」の発表しました。
当院では、1996年に日本初の姉妹間による非配偶者間体外受精を行ない、翌年双児を出産、その事実を1998年発表。以来、この医療技術が必要な患者さんのために公に認められるよう訴えてきました。
しかし、この11年の間、日本産科婦人科学会においてこの件に関し根津院長が除名処分を受け、約５年間の法廷論争を経て和解など、様々な事が起こりました。
昨年になって、JISARTの皆さんが施行をなされてから、日本生殖医学会の倫理委員会では前向きに認めていく方針が出され、日本産科婦人科学会も、「元々禁止はしてはいない」とコメントしているとの話もでているようです。
また、以前は日本産科婦人科学会の会告の解釈によって、施行が禁止されていたため、日本における産婦人科の学会においても、非配偶者間体外受精に関する発表は今までなされることはなく、今回が初めての症例報告となりました。
今回は当院の院長の他に、JISARTの方々がそれぞれ１組の症例報告をなさいました。
このような動きの中、今後日本の中で、より議論が高まり、より患者さんにとって良い形で非配偶者間体外受精が行なわれていくことを望みます。
以下、院長コメントです。
今回このような発表の機会を頂けましたことに対し、関係者の方々に改めて感謝申し上げます。
今から13年前の1996年に、日本初となる妹のDonor eggによる非配偶者間体外受精が当施設で成功、翌年双児の児を姉が出産することとなりました。そして、その事実を1998年に公表、その結果私は日本産科婦人科学会の会告違反者として、一時は日産婦を除名されることとなりました。
あれから11年の歳月が流れ、やっとJISARTの方々が卵子提供による非配偶者間体外受精を施行、本日私を含め、その事実がこの学会で発表なされる所まで漕ぎ着けることが出来ました。
やはり、これは患者さんのために行なわれていくべき医療技術であると、スタートし、問題提起のために公表した当施設のケースが、このようにやっと公な形で学会で発表、そして議論が高まり施行が出来るようになったことに対し、様々な方々の御努力に感謝申し上げる次第です。
1996年10月、当院においてDonor eggによる非配偶者間体外受精を開始してから2009年3月までの間、Donor egg による体外受精を137組のケースに施行、又、Donor spermに関しては、88組に、いずれも当施設のガイドラインに沿って施行して来ました。今回は、Donor eggのケースに関し検討しましたのでそのご報告を致しました。
今後、多くの患者さんにとってより良い医療技術として適切に行なわれていくことを願い、また、非配偶者間体外受精によって産まれたお子さんだけでなく、この世に誕生した全ての子どもが肯定され、大切に愛され育つことを願ってやみません。
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